WebやSNSで情報収集することが多くなった人にとって、直接手に届くポスティングは新鮮なアプローチと感じ、見る機会が増えるかもしれません。しかし、ポスティングの方法によって不信感や不快感を抱くことがあれば、クレームや炎上につながる可能性もあります。

ポスティングをより効果的にするために、信頼を失うきっかけとなるトラブルやクレームを知り、防ぐための対策を万全にしておきましょう。

1.クレーム事例

こちらではポスティングで発生するクレームの事例と対策を紹介します。
クレームをゼロにすることは難しいですが、対策をして発生を防ぐことは可能です。

①配布禁止の物件への投函

ポストなどに「チラシ投函お断り」や「ポスティング禁止」のステッカーや貼り紙がある物件や、マンション・アパートで管理人から許可が出ていない物件へ投函することで発生するクレームです。

対策としては、投函禁止物件のリストを作成し厳守することや、投函前に貼り紙などがないか確認することがあります。新しく配布するマンションやアパートに管理人がいる場合には、投函をしてもいいか事前に確認することも大切です。

②クレームがあった物件への再投函

過去にクレームがあった物件に再度投函することは、クレームに直結します。
こちらも投函禁止物件リストの厳守が効果的な対策となります。

③濡れたもの・汚れたものを投函

天候が悪い時に配布すると、チラシなどが濡れることがあります。そのまま投函すると、ポストに入っている他の郵便物まで濡れてしまい、クレームにつながります。

対策としては、配布作業中にチラシが濡れないよう袋に入れて作業することや、天候が悪い日は投函作業を避けることが挙げられます。

④雑な方法で投函

早く配布するためポストにチラシを雑に投函すると、シワや汚れの原因となります。ポストからチラシがはみ出ている光景は気持ちいいものではありませんし、防犯上もよくありません。

おしゃれなデザインのチラシでも、配布方法が雑だと不快に感じます。直接手に取ってもらえるからこそ、チラシが傷つかないよう丁寧に作業することでクレームを防止するとともに、ポスティングへの印象の悪化も防ぐことができます。

⑤同じものを投函

配布中、同じチラシが重なって複数枚同時に投函してしまうことがあります。同じものがあると投函された住人の方の印象はよくありません。

こちらも投函する際に、丁寧に作業する、指サックなどを使用する、同じものが重なっていないか確認することで防ぐことができます。

⑥投函物の置き忘れや落下

マンションやアパートに投函する際、配布物を仮置きしたまま置き忘れてしまうミスもあります。また作業中にチラシが落下したことに気付かず、落としたまま放置状態になっていると、住人の方にとってはゴミを放置されていると不快に感じて、クレームにつながります。

置き忘れや落下物の確認もれを防ぐため、投函作業の手順や確認方法を決めるなどの対策が有効です。

2.やり方を間違うとクレームにつながる

ポスティング作業中のミスやその後の対応を誤るとクレームにつながることがあります。

ここでは、作業中に気を付けたいミスとその対処法を紹介します。

①誤投函したものを勝手に取り出す

人が作業をしているポスティングでは、投函禁止物件リストへ誤って投函してしまうことや、「チラシお断り」の貼り紙に投函後に気付くというミスが発生することもあるかもしれません。

このような場合に、投函したものを勝手に取り出すことは「窃盗」とみなされることもあります。また、取り出す際にポストや他の郵便物を破損するようなことがあれば「器物破損」に問われ、どちらもクレームだけでなく、違法行為につながることがあります。

誤投函してしまった時は、勝手に取り出さず、住人の方に報告と謝罪をすることが必要です。誤投函が発生した場合は、速やかで丁寧な対応が重要となります。

②ポストの中に無理やり詰め込む

ポストや郵便受けにすでに他の郵便物があり、その中に無理やり配布物を投函してしまうと、配布物が傷つくだけでなく、他の郵便物にもシワや汚れを与える原因となります。無理やり投函されたものは、ポストから出す時にも障害になる可能性があり、住人の方への印象が良くなることはありません。

また、無理やり詰め込んで投函することは、ポストなどを破損させ「器物破損」に問われる危険もあります。丁寧な投函作業を徹底するだけでなく、無理な投函は避けることも重要です。

3.まとめ

いかがでしたか？
ポスティングに対するクレーム事例と、クレームを防止するためのポイントを紹介しました。

クレームは信頼を失う原因となるので、避けられるものには万全な対策をとることが重要です。ポスティングを自社でする場合はクレーム防止対策の参考に、ポスティング会社に依頼する場合は、紹介したような対策をしているかを依頼する会社を選ぶ時のポイントにしてください。